ごあいさつ
Message from President
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
様々な物の価値が大きく変わりつつあり、時代は変化し進化しています。 企業の経営戦略も、様々な場面で変革と革新が急速に求められています。 このような変化し、進化し、変革と大きく時代が動く場面をチャンスと捉え、 柔軟に対応していく上で、ICTの活用が不可欠である事は誰もが認識しています。 今必要とされるのは、ICTと経営戦略を一体と考え、 ユーザーの利益向上を実現する会社であり、企業価値を高める事ができる企業だと思います。
アドマックス株式会社
代表取締役 田中和紀
企業理念
Corporate Philosophy
情報技術を先進的に活用し、お客様の真の満足と感動をいただけるサービスの提供を通して、 より豊かな社会の実現に貢献します。
会社概要
Company Overview
| 社名 | アドマックス株式会社 | |
|---|---|---|
| 本社所在地 | 〒162-0067 東京都新宿区富久町16-5 新宿高砂ビル10F |
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| 設立 | 1999年4月 | |
| 資本金 | 4,000万円 | |
| 決算期 | 3月末日 | |
| 役員 | 代表取締役 取締役 |
田中和紀 笹谷秀彦 |
| 主要取引銀行 | 三菱UFJ銀行 東中野支店 | |
| 労働者派遣事業許可証 | 認可番号 有効期間 |
派13－312310 2022年2月1日～2027年1月31日 ※マージン率等に係る情報提供 |
| 全省庁統一指名競争入札資格業者コード | 0000125298 | |
| ISO9001認証 | 02626-2012-AQ-KOB-JAB （ITシステムのソフトウェア開発・保守） |
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| ISO27001認証 | 10000517766-MSC-ISMS-AC （ITシステムのソフトウェア開発・保守） |
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会社沿革
Company History
- 1999年 4月
- 東京都中野区に設立
- 2007年 7月
- 特定労働者派遣事業届出 （届出受理番号：特13-304985）
- 2008年 4月
- 業務拡大に伴い事務所を新宿区新宿一丁目へ移転
- 2009年 3月
- プライバシーマーク取得 （登録番号：第10823175号）
- 2009年 4月
- 全省庁統一指名競争入札資格 （業者コード：0000125298）
- 2011年 4月
- 新卒者採用開始
- 2012年11月
- ISO9001認証取得 （02626-2012-AQ-KOB-JAB） ITシステムのソフトウェア開発・保守
- 2013年 9月
- 業務拡大に伴い事務所を新宿区富久町へ移転
- 2018年 3月
- 資本金を1,000万円から4,000万円に増資
- 2019年 2月
- 労働者派遣事業許可 （認可番号：派13-312310）
- 2022年10月
- ISO27001認証取得（10000517766-MSC-ISMS-AC）システム開発に伴う設計製造及びそれにかかわる管理業務
- 2024年10月
- ISO27001認証範囲変更（10000517766-MSC-ISMS-AC）ITシステムのソフトウェア開発・保守
主な取引先
Customers
※組織名・敬称略・順不同
- 国分株式会社
- キユーピー株式会社
- 株式会社トウ・ソリューションズ（キユーピー株式会社・関係会社）
- 株式会社ミロク情報サービス
- プーマジャパン株式会社
- 株式会社フォーバルテレコム
- 株式会社デルフィス・インタラクティブ
- ジェイアイ傷害火災保険株式会社
- 大陽日酸システム・ソリューション株式会社（大陽日酸株式会社・関係会社）
- 株式会社プリマジェスト
- マックス株式会社
- 株式会社三越伊勢丹システム・ソリューションズ
- 株式会社インターメスティック（Zoff）
- ＨＯＹＡグループ アイケアカンパニー
- カシオ計算機株式会社
- カシオヒューマンシステムズ株式会社
- グローリー株式会社
- 東芝情報システム株式会社
- 東芝デジタルソリューションズ株式会社
- 東芝デジタルメディアエンジニアリング株式会社
- 株式会社日立ハイテク
- 株式会社日立ハイテクフィールディング
- 富士ソフト株式会社
- 株式会社ネオシステム
- キーウェアソリューションズ株式会社
- 日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社
- 株式会社NTTデータCCS
- TISシステムサービス株式会社
- 株式会社アイ・エス・ビー
- 株式会社インテック
- エヌーシーアイ総合システム株式会社
- キヤノンITソリューションズ株式会社
- コムシス情報システム株式会社
- 株式会社システナ
- 株式会社システムインテグレータ
- 株式会社ラック
- 国土交通省（国土技術政策総合研究所）
- 金融庁
- 国税庁
- 独立行政法人 日本芸術文化振興会